保険の要不要チェック

火災、風災、水災、水漏れ、賃貸の借家人賠償など、住まいの大きな損害は貯金だけでは賄いきれない場合があるため必要です。

地震保険は家を建て直すためではなく、地震後の生活再建資金に近い保険です。ただし保険金額の上限や損害判定により、期待したほど出ない場合があります。賃貸・マンションでは削減候補になりやすく、戸建てで住宅ローン残高が大きい、貯金が少ないなど不安が強い場合だけ条件を確認します。

賃貸では、火災や水漏れで借りている部屋に損害を出した場合の借家人賠償に備える意味があります。これは削る対象ではなく、まず契約内容を確認する補償です。

家財補償額が大きすぎる契約や、不動産会社経由で割高になっている火災保険は見直し候補です。必要な借家人賠償は残しつつ、補償額と保険料のバランスを確認します。

事故相手への賠償は高額になり得るため、削る対象ではありません。

自分の車の修理費は、多くの場合、家計破綻級のリスクではありません。貯金で備えられるなら削減候補です。年式、ローン残高、免責額、保険料を見て判断します。

自分や同乗者のけがに備える補償ですが、公的保険、勤務先制度、貯金で対応できるかを先に確認します。対人・対物無制限のような必須補償ではなく、削減候補になりやすい項目です。

事故時に定額で支払われる追加補償です。優先度は高くありません。保険料とのバランスを見て、外す候補になりやすい項目です。

もらい事故などで使う場面があります。保険料が小さい場合は残す選択肢もありますが、家族内や複数契約で重複していないか確認します。

個人賠償責任保険で足りる場合があります。自治体のルール、家族の利用状況、火災保険や自動車保険との重複を確認します。

自転車事故、子どもの事故、日常生活で他人に損害を与えた場合に備えます。ただし、火災保険・自動車保険・自転車保険などと重複していないか確認します。

同じ補償が複数ついている場合、重複分は見直し候補です。

子どもがいる家庭や片働きの家庭で、自分が亡くなったときに生活費や教育費が不足する場合は必要になることがあります。遺族年金、配偶者収入、資産、団信を確認して判断します。

会社員か自営業か、傷病手当金、障害年金、勤務先制度、貯金で何ヶ月持つかによって判断します。自営業・フリーランスは会社員より確認が必要です。

公的医療保険、高額療養費制度、貯金で対応できるかを先に確認します。多くの家庭では削減候補になりやすいですが、貯金が少ない時期は判断が変わります。

治療費だけなら、公的医療保険、高額療養費制度、貯金を先に確認します。収入減、自由診療、先進医療への不安をどう見るかで判断します。

教育費は高確率で必要になる支出なので、保険ではなく貯金やNISAなどで準備する考え方が基本です。返戻率、途中解約リスク、流動性を確認します。

老後資金づくりが目的なら、公的年金、NISA、iDeCo、通常の投資と比較します。節税効果だけで判断せず、手数料、流動性、途中解約リスクを確認します。

保障と運用が混ざるため内容が分かりにくく、手数料、為替リスク、運用リスク、途中解約リスクがあります。投資目的なら保険と分けて考えます。

解約を避けるための延命策になりやすい項目です。必要な保障が残っているか、解約返戻金を別の用途に回した方がよいかを確認します。

保険料、補償対象外、年齢による値上がり、免責、上限を確認します。貯金で備える方が分かりやすい場合があります。

壊れても家計破綻しにくいものは、保険ではなく買い替え用の貯金で考えやすい項目です。